私の家庭は、夫婦二人だけの家庭です。
この先も子供を作る気はないです。

夫婦二人だと、老後いったいいくら必要なのでしょうね？＾＾；（面倒を見てくれる子供もいないので、老人ホーム代も必要でしょうし…）
ということで、老後の資金について詳しく調べてみました。

老後のためには一体いくら資金を貯めておけばいいのか？

老後、どういう生活をしたいかによって、月にかかるお金が全然違ってきます。
ですから、先に、月にどれくらい生活費がかかるのか、今の生活を参考にして、老後の月の生活費を予想算出してみる必要があります。

最低限生活費はいくらなの？データ①

調べたところによると、老後の最低限必要な生活費は、２２万円でした。
もっと、ゆとりがある生活を送りたいと思ったときは、これにプラス１３．４万円で、平均３４．４万円が必要となるそうです。。

総務省「家計調査」によると、世帯主が60歳以上、無職世帯の1ヶ月の平均支出は下記のようになっているそうです。

※「家計調査年報」　平成26年より抜粋

このデータによれば、平均生活費は月２４万円という感じですね。
平均２４万円ということは、年間で288万円ということです。
多めに見積もって、年間300万円という感じでしょうか？

６０歳から８０歳までの２０年として、

300万×２０年＝6,000万円

が必要という計算になります。

最低限生活費はいくらなの？データ②

もう少し余裕のある計算でのデータでは下記のようになります。

既婚・独身・男女別で、大体どれくらい必要かの最低限生活費のデータです。
計算は、夫：60歳、妻：60歳、男性の平均寿命：80歳、女性の平均寿命：87歳という前提での計算です。

1. 男性単身(独身)の場合の生活費
   160,000円×20年×12ヶ月＝38,400,000円
2. 女性単身(独身)の場合の生活費
   160,000円×27年×12ヶ月＝51,840,000円
3. 夫婦2人の場合の場合の生活費
   （夫）270,000円×20年×12ヶ月＝64,800,000円
   （妻）160,000円×7年×12ヶ月＝13,440,000円
   ＜合計＞78,240,000円

上記の額に加え、下記も必要な場合は、もっとかかります。

• 住宅ローンが残っている場合
• 借家物件に住んでいるならその家賃
• 持ち家の場合は修繕費
• 旅行に行く場合は旅行費用
• 孫や子供への教育資金の援助
• 予想外の医療費や介護費
• 予想外の親への援助

また、自立してくれない子供（ニート等）がいる場合は、その費用もかかりますから、計算外の大きな出費がかかります。
そして、後々に年金支給が７０歳からになると（その議論もされています）、またプラスでお金がかかります。

老後の収入の目星は？

老後の収入も念頭に入れておかないと、老後までの貯金だけでは足りないかもしれません。
いや、むしろ足りないほうが確率的に高いと思われます。
ですが、一応現在の予想ということで…

老後の主な収入源は、、

• 公的年金
• 退職金
• 給与収入

だと思われます。
この３つ以外に、不就労所得（駐車場経営収入、賃貸収入など）があれば、尚心強いとは思います。

公的年金

老後は、今まで懸けた年金をもらえる。それを足して何とかやっていこう！と思っている方も多いのではないでしょうか？
では、年金はいったいどれくらいもらえるのでしょうか？

人によって懸けた年数や、国民年金か社会年金かでも色々違うため、もらえる年金額は違うと思います。
今自分がどれくらい年金保険を納めているか、「年金定期便」が定期的（１年に１回）に送られてくると思いますので、それでチェックしてみてください＾＾

平成２６年厚生労働局年金局の調べでは、下記のような数字が出ています。

夫婦だと、足して約２０万円という感じだと思います。
年金だけだと、最低限必要な生活費の２２万円には少し足りません。
収入源が年金だけだと、毎月貯金を切り崩していく必要がありますね。

それから、頼みの綱の年金ですが、今の４０代以下は、もっと年金額が減る予想が高い上に、年金支給歳が６５歳から７０歳に引き上げられる可能性も高いです。
そう思うと、年金がもらえない可能性もありうる、という前提で、老後資金を貯めておかないといけないかもしれません。

退職金

退職金は、旦那様又はご自分の会社の経理の方に聞くほうが早いような気はします。
ですが、会社が何十年後も残っているかわかりませんし、退職金を賭けている所の利率も下がっているかもしれません。
これも、現時点での予想でしかないと思われます。
資料として、厚労省が下記のようなデータを出していました。

※厚生労働省　「就労条件総合調査結果の概要」　平成25より抜粋

このデータを見ていると、結構楽観的なデータのような気もしないでもないです。
中小企業が多い日本で、高卒でも1,000万も退職金がもらえるのか、私は疑問に思います。

私は、年金も退職金も、最悪「もらえない」可能性を考えた貯金額を目指すべきであると考えます。
そこで、次の項が大事になってきます。

給与収入

今、年金支給は６５歳からです。退職の６０歳からの５年間の収入を悩んでいる老人は多いと聞きます。
しかし、再就職できるなら、そのほうが安心です。
毎月、収入がある、というのは心強いと思います。
身体が動く内は、働いていたほうが良いように思われます。

働く、というのは、思った以上に恩恵を受けますしね＾＾
規則正しい生活に否応なしにさせられますし、そのおかげで健康にもなりますし、職場の仲間との付き合いも生活に張りを持たせてくれます。
外でいろんな人と会うことは、脳にも良いですしね＾＾
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まとめ

結論として、年金と退職金をアテにしない貯金額の設定が早い段階から必要であると感じました。
というワケで、うちの場合ですが、上記の資料を元にすると、ウチは、夫婦二人、子供なし、持ち家・住宅ローンなしなので、78,240,000円となり、年間400万以上貯めないといけない、ということになりますね…＠０＠；
お、恐ろしい金額…。
む、ムリがあるにも程がある…。

しかし、現実が分かっただけでも、今回調べて良かったと思いました＾＾；